Situational Analysis
インターナルコミュニケーション調査
- 理念やビジョンが従業員に理解されているのかどうかわからない
- 社内のコミュニケーションに漠然と問題を感じているが、具体的な要因が不明
- 社内広報やグループ広報の効果が見えず、経営層への報告・説明ができない
- 組織が官僚主義に陥り、現場の従業員が待ちの姿勢になっている
「インターナルコミュケーション」に特化した、累計10万人の独自調査
インターナルコミュニケーション調査は、組織におけるインターナルコミュニケーションの現状把握を目的に、ソフィアが独自に開発した調査です。
「組織や職場の状況」（要因）と、「個人の意識や行動」（結果）の両面を明らかにできるよう設計されており、所属部署や職種などの属性による差異やハイパフォーマーの特性などを分析することで、組織におけるコミュニケーションの停滞箇所や、従業員の意識・行動レベルの高低に影響する要因を抽出できます。
一言に「インターナルコミュニケーション」といっても、理念・ビジョンの浸透状況、組織の構造、従業員の情報接点、組織風土や従業員心理などさまざまな側面があります。この調査ではインターナルコミュニケーションの現状をあらゆる側面から分析して組織課題の要因を突き止め、解決に向けた具体的な施策と優先順位を提供します。
基本の質問項目に加えて組織の課題に応じたカスタマイズ項目を追加したり、設問の切り口を変えることで、CS意識調査、社員満足度調査などとして活用することもできます。これまでに国内で約10万人の調査実績があり、業界別、企業規模別などのベンチマーキングも可能。また、過去に実施した別の社内調査データをお持ちの場合は、インターナルコミュニケーション調査の結果と統合して分析することも可能です。
従業員インタビュー調査
- 社員の意識調査やアンケート調査の結果を、具体的な施策につなげられていない
- 社員の本音がなかなか見えない
- 社員アンケートの結果と目の前の現実が一致せず、違和感がある
- 調査を行うと問題点ばかりが指摘されるが、最適な打ち手が見えてこない
「従業員の本音」を引き出し、現状の問題への深い洞察を可能にするインタビュー
アンケート調査で得た結果により深い洞察を加えるために、所属組織別、職種別、年代別などで標準的な個人を選定し、コンサルタントによるインタビューを行います。組織内の人間が立ち会わず、第三者であるコンサルタントが1対1のデプスインタビューを行うによって、調査結果の背景にある当事者の本音や語られていない事実を抽出することができます。
また、アンケート調査に先立って、現状の課題の仮説立案を目的としたインタビューを行うことも可能です。その場合には複数のインタビュイーが参加し、組織内の担当者も同席するオープンなインタビューの場を設定し、観察や分析を通してインタビュイーの問題意識を可視化することで、組織全体の問題構造について仮説を立てます。その後アンケート調査によって仮説を検証し、組織の課題解決へのインパクトに応じて問題の優先順位付けを行います。
アンケートの前にインタビューを行うメリットとしては、インタビュアーが現場の仕事を理解することによってフリーアンサーの行間にあるニュアンスが読み取れるようになり、アンケート分析の精度が上がるという点が挙げられます。また、アンケートの前後にかかわらず、インタビューを実施すること自体が、職場や組織に対する経営層の「関心」や「改善意思」を表明する役割を果たし、組織内に「期待感」を醸成します。また、インタビュイーが自らの体験や問題意識を語ることで、仕事や組織に対する満足度を高めることにもつながります。
従業員ペルソナ分析
- 社内コミュニケーションのターゲットと全体像が設計できない
- 社内ポータルなどのコミュニケーションツールを導入したが、あまり利用されていない
- 組織風土改革や社員意識改革の効果が出ない
- さまざまな施策に取り組んでも、誰にどう効いているのかわからない
施策のターゲットと成功イメージを明確化し、スムーズなプロジェクト推進を実現
定量・定性の両面から調査を行った結果を包括的に分析し、組織で求められる意識・行動に対する到達レベルごとにタイプ分けをした架空の従業員像（ペルソナ）を描きます。従業員ペルソナを描くことで、従業員の意識・行動レベル向上の道筋と、必要な施策とそのターゲットをマッピングした「エンプロイージャーニーマップ」の作成が可能になります。
従業員ペルソナとエンプロイージャーニーマップを共有することで、課題解決に向けた施策の実行に携わるメンバーに「施策のターゲット」「施策が成功した状態」の共通認識を形成し、効果的かつ効率的で一貫性のあるプロジェクト推進を実現します。
※従業員ペルソナとエンプロイージャーニーマップのデザインは、ペルソナ＆カスタマ・エクスペリエンス学会の理事を務めるコンサルタントが監修
社内広報メディア・コンテンツ分析
- 社内報／WEB社内報などの社内メディアが従業員に見られていない
- 社内ポータルサイトや社内SNSなど社内デジタルメディアの利用率が上がらない
- 企業のビジョンや中期経営計画の内容を従業員が理解していない
- 社員紹介など柔らかめの記事は見られているが、一番見てほしい経営系の情報は見られていない
デジタルツール上の従業員の行動から、コミュニケーションの課題を浮き彫りにする
社内ポータルサイトやWeb社内報、社内SNS、デジタルワークプレイスなど、社内のデジタルコミュニケーションツールのアクセスログデータを分析し、コミュケーションの実態を可視化します。従業員の属性や事業所による差異やサイト導線の分析から、「ユーザビリティ」「コンテンツ品質」「働き方」「組織風土」などコミュニケーションのボトルネックとなる要因の仮説を立てるとともに、アンケート調査や従業員ヒアリングの結果とあわせて詳細に検証することで、具体的なコミュニケーション戦略や施策の立案につなげることが可能となります。
社内ICTツールログ解析
- 社内コミュニケーションのターゲットと全体像が設計できない
- 社内ポータルサイトなどのコミュニケーションツールが従業員に活用されていない
- Web社内報の閲覧率が上がらない
- ツール利用に関する不満が現場から上がってくるが、優先順位付けができない
- 社内広報の効果測定をする際に、何をKPIとしてどんな数値を計測すべきかがわからない
デジタルツール上の従業員の行動から、コミュニケーションの課題を浮き彫りにする
社内ポータルサイトやWeb社内報、社内SNS、デジタルワークプレイスなど、社内のデジタルコミュニケーションツールのアクセスログデータを分析し、コミュケーションの実態を可視化します。従業員の属性や事業所による差異やサイト導線の分析から、「ユーザビリティ」「コンテンツ品質」「働き方」「組織風土」などコミュニケーションのボトルネックとなる要因の仮説を立てるとともに、アンケート調査や従業員ヒアリングの結果とあわせて詳細に検証することで、具体的なコミュニケーション戦略や施策の立案につなげることが可能となります。
事例紹介
既存アンケート再分析／統合分析
- 従業員調査の結果が詳細に分析できておらず、組織の課題解決に向けた施策につなげられていない
- 人事や経営企画など異なる部門がそれぞれに従業員調査を行っているが、結果が相互に活用できていない
- 社内で行われているさまざまな社員調査の結果を1つに統合して分析し、コミュニケーションの問題の根源にある要因を突き止めたい
手持ちのデータを活用し、最小限の時間・コストで組織内コミュニケーションの課題を抽出
過去に行われた社員満足度調査などのデータをもとに、コミュニケーションの観点から再分析を実施。組織におけるコミュニケーション上の課題とその要因を明らかにし、具体的な施策へと結び付けていきます。
複数の調査データを統合して分析することもでき、手持ちのデータを活用して最小限の時間・コストでコミュニケーション上の課題を抽出することが可能です。組織構造、情報伝達、人材育成、組織風土など多面的な視点から、具体的な課題解決に向けた施策とその優先順位をご提案します。
